外国人枠の撤廃でネックになることとは

この先、議論が活発化しそうだ。
一部スポーツ紙で報じられたJリーグの外国人枠撤廃の動きである。現在、外国人選手の登録人数は１チーム4人以内。その内訳は「外国人枠3人＋AFC（アジアサッカー連盟）枠1人」。ただし、アジア中心のJリーグ提携国枠は、日本人選手と同じ扱いになる。

ちなみに、アジア中心のJリーグ提携国はタイ、ベトナム、ミャンマー、カンボジア、シンガポール、インドネシア、マレーシア、カタールの計8カ国だ（※2017年まではイランも）。

J1で活躍中のティーラシン（サンフレッチェ広島）とチャナティップ（コンサドーレ札幌）のタイ勢は、この提携国枠にカウントされる。つまり、3人しか保有が認められていない外国人枠から「はずれる」わけだ。

最大4人と言えば、スタメンの約半数を占めることになる。それでも提携国枠を使わなければ、過半数（7人）は日本人選手だ。しかし外国人枠を撤廃すれば、日本人選手がスタメンに1人もいない――というケースもあり得るだろう。

実際、EU域内では自国の国籍をもつ選手がほとんどいないクラブもある。FIFA（国際サッカー連盟）はこうした事態を歓迎しておらず、外国人選手のスタメンを5人までに制限する『6＋5ルール』の導入を検討してきたほどだ。Ｊリーグの現行システムも事実上、この「6＋5」に準ずる形となっている。

外国枠の撤廃については、これまでにも何度か議論されてきた。そこでネックになってきたのが、日本人選手の出場機会が失われるのではないか――という懸念である。現状においてもなお、なかなか出場機会をつかめない若い世代については、なおさらだろう。

そもそもプロ化した目的の一つは、日本代表の強化にあった。肝心の日本人選手が育たなくては強化も何もない。従来の外国人枠は言わば「保護政策」でもあった。しかし、もはや代表の強化だけがＪリーグの目的ではあるまい。よりレベルの高い、魅力的なコンテンツを提供し続けることこそ、大きな目的だろう。

外国人枠を撤廃すれば、世界中から有能なタレントをかき集めたオールスターキャストのチーム編成が可能になる。もちろん、理屈のうえでは。実のところ、先立つものは「枠」以上に「カネ」だろう。

いくら外国人枠を撤廃したところで、カネ（資金力）がなければ、ハイレベルのタレントを集めようがない。Ｊクラブに分配される、いわゆる「DAZNマネー」の上積み程度では、とうてい世界のトップレベルで活躍する働き盛りのスター選手を獲得するのは困難だ。

しかし、同じスター選手でもキャリアのピークを過ぎたベテランなら、話は変わってくるかもしれない。この夏、ヴィッセル神戸が獲得したスペイン代表のMFアンドレス・イニエスタなどが、そうだ。

神戸は昨夏にも元ドイツ代表のFWルーカス・ポドルスキを迎え入れ、一気に2人のワールドクラスを擁することになった。Jリーグ史上初の2ケタを超える移籍金で元ブラジル代表のFWジョーを引き抜いた名古屋グランパスを含め、莫大な補強費を捻出できるJクラブならば、外国人枠の撤廃は追い風だろう。

自国選手のレベルを落とさないため、ドイツの取り組み

そもそも近年のJリーグではイニエスタやポドルスキのような「大物」を見る機会はほぼなかった。数少ない例外は2014年にセレッソ大阪が獲得したウルグアイの英雄ディエゴ・フォルランくらいである。

かつては1シーズンに20得点以上を稼ぐ外国人選手がゴロゴロいたが、過去10シーズンに20得点以上を記録した助っ人は2008年のマルキーニョス（鹿島アントラーズ）と2015年のドウグラス（広島）の2人のみ。強力なアタッカーの乏しい環境では、優秀なディフェンダーが育ちにくい。目下、ヨーロッパ主要リーグのクラブ（１部）に在籍する日本人のセンターバックは、吉田麻也（サウサンプトン＝イングランド）だけだ。

有能な外国人選手の存在は、Ｊリーグの発展やチームの強化のみならず、日本人選手の育成にも大いに役立つものだろう。だが、近年は限りある外国人枠でさえ有効活用しているとは言い難い。果たして、Ｊクラブに欠けているのはカネか、野心か。少なくとも、枠の問題ではないように見える。

しかし、神戸のような野心あるクラブが外国枠の撤廃を巧みに利用し、Ｊリーグの勢力図を塗り替えるような事態となれば、いつまでも「守り」の姿勢に徹するわけにはいかないだろう。力のある外国人選手を買いそろえるだけの資金力がないクラブは、これまで以上に有望な日本人選手を探し、育てるしかない。

富める者はますます富み――という弱肉強食に拍車がかかるが、そもそもサッカー界はそうした仕組みでできている。自由競争だ。グローバル資本主義とは相性がいい。もっとも、Ｊクラブの現状をみる限り、外国人枠を撤廃したところで、すぐに「外国人だらけ」とはなるまい。ただ、将来に備え、あらかじめ、日本人枠をセットで考えておく必要はある。

ドイツが良い見本だ。ブンデスリーガでは2006－2007シーズンから外国人枠を撤廃したが、それに伴い、ドイツ人枠を導入している。現状、各クラブは少なくとも、12人のドイツ国籍を持つ選手を登録する必要があり、そのうち8人はドイツ国内のアカデミー出身で、さらに、このうち4人は当該クラブのアカデミー出身でなければならない。育成組織の充実を課した格好だ。そこから若く、有能な選手が次々と育ってきた。

また、いまも「外国人だらけ」のクラブが少なくないイングランド・プレミアリーグでも2010－2011シーズンから「ホームグロウン・ルール」を導入。トップチームの登録人数を25人以内とし、21歳の誕生日を迎えるシーズン終了までに3シーズン、または36カ月以上を、イングランドおよびウェールズのチームでプレーした選手を最低8人抱えることを義務づけた。

各クラブはトップチームの強化はもとより、育成組織の整備にもカネを回し、将来性豊かなタレントが育ってきた。ドイツ同様、育成に力を注ぎ、若いタレント群が競争力の高いトップリーグで揉まれ、さらに力を伸ばす好循環をつくりつつある。外国人枠を撤廃するだけでも育成組織を充実させるだけでも、こうはいかない。

そう考えれば、外国人枠撤廃の動きは、いかにシビアな競争を勝ち抜く「強い個人」を育てるか――という、より本質的な議論の呼び水ともなる。こちらはカネだけで片がつく問題ではない。そこをすっ飛ばし「枠」だけ取っ払って、うまくいくのかどうか。

無論、Jリーグもそのことは重々承知のはずだ。いかなる指針をもって、人材育成に努めるか。それをクラブに丸投げしなかったドイツにならい、Jリーグが主導権を握って、議論を深めていく必要があるはずだ。