日本サッカー界に大きな節目が訪れた。Ｊリーグは２０１７年１月、英パフォーム・グループが運営する動画配信サービス「ＤＡＺＮ」と放映権契約を締結したと発表した。その金額は１７年からの１０年間で何と２１００億円。スカパー！の契約が年間５０億円程度といわれており、実に４倍超にあたる破格条件だった。

そもそも「ＤＡＺＮ」とは何か。まずは基本的なところからおさらいする。ロンドンを拠点とし、ベルリン、ミュンヘン、東京にオフィスを構えるパフォーム･グループが運営するスポーツ関連の動画コンテンツ配信サービスである「ＤＡＺＮ」は、１６年に欧州、日本でサービスを開始。現在は海外サッカー、野球、バスケットボールなど１３０以上のコンテンツ、年間６０００以上の試合をネットでストリーミング配信している。日本では基本的に月額１７５０円で見放題となり、テレビ、スマートフォンなどで楽しめる。

これまでのスカパー！に比べても格安といえる視聴料にも関わらず、なぜそこまで巨額の投資ができたのか。パフォーム・グループのＣＴＯ（最高技術責任者）を務めるフロリアン・ディデリクセン氏は「Ｊリーグの価値が過小評価されていると考えているからです」と、その理由を説明する。長期的に見て世界でのＪリーグの価値を高められるというのがパフォーム・グループの分析。実際に、１７年７月に元ドイツ代表ＦＷポドルスキがヴィッセル神戸に加入すると、ドイツでの１節当たりの平均視聴者数が８倍ほどまで増加したという。
また、米国などではライブ中継されているスポーツを賭けの対象にする「スポーツベッティング」が大きなうねりとなっている。カジノの建設を認めるＩＲ推進法が成立した日本でも、将来的に「スポーツベッティング」が合法化される可能性もあり、その重要コンテンツをいち早く抑えようという狙いがあるとも言われている。

さて“黒船襲来”から２年目を迎えたＪリーグ。その恩恵は、今夏発表された１７年度の経営情報に早速見られた。
大きなトピックの一つが、Ｊ１・Ｊ２・Ｊ３の計５４クラブの営業収益（収入）が初めて１０００億円を超えた点だ。１６年度と比較して営業収益は約１１２億円も増加。５４クラブ中４７クラブが売上増を記録した。Ｊリーグからの各クラブへの配分金総額がＤＡＺＮ効果で約６０億円増えたことにより、各クラブの数字を押し上げたことが大きな要因となった。

Ｊリーグから各クラブにわたる配分金は大きく分けて①均等配分金②理念強化配分金の２つある。
①は各クラブに均等に分配されるもので、１７年に“ＤＡＺＮマネー”が入ったことで大きく増額。Ｊ１では１６年度の１億８０００万円から３億５０００万円、Ｊ２は１億円から１億５０００万円、Ｊ３は１５００万円から３０００万円とそれぞれ大幅に増額された。

②は巨額放送権料を原資に１７年から導入された制度で、Ｊ１の１～４位に優勝賞金（入賞賞金、Ｊ１優勝で３億円、２位１億２０００万円、３位６０００万円など）とは別に分配される。例えば１７年シーズン優勝の川崎フロンターレには１年目に１０億円、２年目に４億円、３年目に１億５０００万円と３年間に分けて計１５億５０００万円が入る。この額は現時点で１９年シーズンの成績まで適用されることが決まっており、仮に川崎フロンターレがリーグを３連覇すると同配分金だけで２２年までに４６億５０００万円もの大金を得られる計算となる。

また、開示された１７年度の経営情報には①のみ反映されており、②は１８年度から計上されることになる。つまり、ＤＡＺＮ効果はまだ“序章”に過ぎないともいえる。

ただ、その影響は積極的な補強、チーム強化という形で出始めている。Ｊ１の全1８クラブの総人件費は１６年度の２８２億９６００万円から、１７年度は３４４億４５８０万円と約６０億円も増加した。前述したポドルスキに加え、ヴィッセル神戸は元スペイン代表ＭＦイニエスタを獲得。サガン鳥栖にも同ＦＷフェルナンド・トーレスが加入するなど、世界的スターの相次ぐ来日がその象徴だ。
特にイニエスタの推定年俸は約３２億円といわれ、１７年度の神戸の人件費約３１億円を１人で上回る計算だ。もちろん、ＤＡＺＮによる配分金の増額だけで吸収できる規模ではなく、親会社である楽天の資金力によるところは大きい。ただ、その楽天が投資に踏み切ったのも、まさに“ＤＡＺＮ効果”を見据えたもの。国際的な企業価値向上、ブランド確立を狙う楽天にとって、Ｊリーグが世界にネットを通じて配信されるコンテンツとなったことに意味があるわけだ。

また“ＤＡＺＮ効果”には意外な側面も見られた。１ステージ制に戻った昨季Ｊ１の平均入場者数が１万８８８３人と、前年比５・１％増という高い伸び率を記録したのだ。人数にすると２７万９９５６人増。Ｊ１の観戦者平均年齢が調査開始以来初めて前年比マイナスとなり、４０・１歳（１６年は４０・８歳）となったことも判明した。
その要因について、今年１月のメディア報告会でＪリーグ関係者は「若年層に親和性の高い情報を提供できたことが大きかった。Ｊリーグを素材としたＣＭの影響も大きい」と分析する。課題とされてきた、いわゆる“若者のＪリーグ離れ”に歯止めをかける意味でも、スマートフォンやタブレットで気軽に観戦できるストリーミング配信は、一定の効果があったといえそうだ。

そんなさまざまな変化が見られた“ＤＡＺＮ元年”だが、今後はＪ１の３連覇で最大４６億５０００万円が計上される理念強化配分金に代表されるように、結果を残したクラブへの賞金が跳ね上がり、これまで以上にチーム間格差が生じる可能性がある。スペインのバルセロナ、レアル・マドリード、イタリアのユベントス、フランスのパリ・サンジェルマンなど、各国リーグの価値を引き上げているのは、そのリーグを代表するビッグクラブの存在。もちろん負の側面にも視線を向ける必要はあるが、世界に注目され、世界に通用するクラブの誕生は、Ｊリーグの価値を高めることにもつながる。

日本では定着しづらいともいわれてきたストリーミング配信だが、既に「ＤＡＺＮ」の加入者は１００万人を軽く超えているという。スポーツ観戦の変革は、スポーツそのものにも大きな影響を及ぼしつつある。