子供たちにもっと多様に気軽に楽しくスポーツ体験を！井上康生×五郎丸歩×池田純 「キッズスポーツキャンプ2019 in湘南」開催

柔道男子日本代表監督でシドニー五輪１００キロ級金メダリストの井上康生氏（40）とラグビー元日本代表でトップリーグ・ヤマハ発動機ＦＢの五郎丸歩氏（33）が、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツ改革実践家の池田純氏（43）と新組織「キッズスポーツキャンプ連盟」を創設し、3月27、28日に「キッズスポーツキャンプ2019 in湘南」を開催することになった。

弱くても“おらがチーム”は作れる。大学スポーツを地方創生の資産にする方法

2019年2月27日から3月1日まで、幕張メッセにて開催されたスポーツビジネス産業展。その皮切りとして、スポーツ×地方創生をテーマにした基調講演が行われた。本年から日本が2年連続で迎える世界大会(ラグビーワールドカップ、東京五輪)の盛り上がりに期待が集まる中、地方への持続的なアプローチ方法に大学スポーツの活用を挙げたのは横浜DeNAベイスターズ初代代表取締役社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏だ。リーグ最下位でも黒字経営を実現した男が語る、おらがチームの作り方とは。

川淵氏 鈴木長官 池田氏が地方創生で大激論！鈴木長官「とりあえず『頑張れ』」に会場どよめく

千葉・幕張メッセでスポーツビジネスに関する展示会「スポーツビジネス産業展」が開催され、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏（43）、スポーツ庁の鈴木大地長官（51）、Jリーグ初代チェアマンで日本トップリーグ連携機構会長の川淵三郎氏（82）が合同基調講演を行った。スポーツビジネスにかかわる約1200人が集まる盛り上がりの中で、3人は「スポーツ・地方創生」をテーマにプレゼンテーションと対談を約1時間半にわたって実施。その意見は、まさに三者三様で年代、立場の違いが明確に出る興味深いものとなった。

引退した元プロ野球選手が人生に苦しむ理由

キャンプ真っ盛り！２月の沖縄はプロ野球の“体験型野球リゾート”だ

２月１日にスタートしたプロ野球のキャンプ。今年は沖縄で６球団、宮崎で５球団がキャンプを実施。開幕を待てないファンが押し寄せ、大いに賑わっている。特に沖縄には、日本以外に韓国の球団やJリーグのチームも集まり、さながらキャンプの聖地と化している。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、シーズンオフに盛り上がる沖縄の２月を「野球好きにとっては、ディズニーランドみたいなもの」だと語る。

「新人合同自主トレ」って一体何？その成り立ちと意義

球春到来－。プロ野球の各球団が2月1日にキャンプインし、3月末のシーズン開幕に向けて徐々に機運が高まっている。ただ、その中で不思議な“慣習”として定着しているのが、1月に行われる「新人合同自主トレーニング」。その意味、意義とは。

球児のダンス発表会出場で謹慎処分。悪しき“前例主義”が閉塞感を招く

四国の名門、高知商業野球部が思わぬトラブルに見舞われている。昨年12月、同校のダンス同好会が行った発表会に、チアガールとして応援してくれたお礼として、野球部部員がユニフォーム姿で出演。舞台上で素振りなどを披露して、会場を大いに盛り上げた。しかしこのイベントが入場料500円という有料イベントだったため、高知県高野連がこれを問題視。野球部部長を有期の謹慎処分にする可能性があるのだという。清々しい青春の１ページと思えるようなエピソードにケチをつける高野連の前例主義に、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏が異を唱える。

アルペンが300名の人員削減　会社や組織を変えたいのなら過去の成功体験に固執してはならない

若い男女が楽しげにスキーをする映像にあわせて、広瀬香美さんが歌う『ロマンスの神様』が流れる。アルペンのCMは、90年代初頭を象徴するCMといえるだろう。１月９日、そのアルペンが子会社も含む全社員の１割にあたる約300人の希望退職者を募集すると発表した。かつてのスキーブームを支え、近年では「スポーツデポ」「ゴルフ５」など、ウィンタースポーツ以外にも手を広げていた同社の苦境。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、「過去の成功体験への固執」がこの状況を招いたのではないかと解説する。

人的補償「長野久義」は、ファン感情に絶妙！プロ野球の興行としても“アリ”！

FA戦線の目玉だった昨年のMVP丸佳浩外野手の人的補償として、広島カープが選んだのは、巨人の生え抜き人気選手、長野久義外野手。長年、レギュラーとしてチームを支えてきたベテラン選手の“プロテクト漏れ”に、巨人ファンやOBからも非難の声が上がっている。昨年末には、炭谷銀仁朗捕手の人的補償として、ベテランの内海哲也投手が西武ライオンズに流出したばかり。このストーブリーグの話題を横浜DeNAベイスターズ初代球団社長の池田純氏は、どのように見ているのだろうか？

スポーツ界の改革のためには管理調整型ではなく パイオニア型のリーダーが必要だ

2018年は、パワハラ問題などの不祥事ばかりが目立った日本のスポーツ界。年末には、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員も務める国際体操連盟（ＦＩＧ）の渡辺守成会長が会見を行い、日本のスポーツ界の組織改革について、競技団体の役員を民間企業から多く登用することを提案。「ＯＢだけで固めない。社会の常識が理事会や評議員会の中でしっかりと反映されるような態勢をつくっていけば少しずつ緩和される」とコメント。2020年東京五輪を前に、今年は“組織改革”がスポーツ界のキーワードになりそうだ。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、現状をどのように考えているのだろうか？

ストーブリーグ真っ盛り!! プロ野球選手の年俸は公開すべきなのか？

東京スポーツのある記事を発端に、プロ野球選手の年俸公開について議論になっている。その記事に登場する選手いわく「これだけ個人情報が守られる時代に、なぜ野球選手は明かさないといけないのか」「仮に自分の給料が会社から周囲に暴露されたら一般の人だって嫌ですよね。それと同じことだと思うんですが……」。確かに個人情報が厳しい時代に、なぜプロ野球選手の年俸は、公開されるのか？　横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツ庁参与の池田純氏に年俸が公開される理由を尋ねた。

大学スポーツ改革論、プロ野球に肩を並べるための具体案 vol.3

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.3では日本の大学スポーツにおける、具体的な施策についてフォーカスしていく。

なぜアメリカの大学スポーツに6500億もの金が動くのか？30年遅れの日本の課題 vol.2

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜ＤｅＮＡベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.2では大学スポーツを引っ張る人物像と、そのロールモデルについてフォーカスする。

不祥事続きのスポーツ界、求められる"根幹"の変革 vol.1

国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、今後はブランド力の向上や環境整備、地域連携などを目指していく。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。国士舘大学からの質問に池田氏がひとつひとつ丁寧に答える形で勉強会が実施された。

目指すべき姿は”ローズボウル” 池田純氏が語った大学スポーツ発展への道

アスリートの流出を止める！日本版NCAAに突きつけられた課題

改革が求められるJリーグ、根幹となる「クラブとスタジアムの経営一体化」

プロ野球も外国籍枠の戦略的変化が必要か？　Jリーグ、ラグビーに見る開放路線の意義