大相撲裏金問題が終決 ～貴乃花びいきメディアの罪科

大相撲名古屋場所を前に、土俵の裏側で繰り広げられていた戦いに終止符が打たれた。日本相撲協会が元顧問の小林慶彦氏と、同氏が代表取締役を務めるコンサルティング会社を相手取った損害賠償訴訟で、東京地裁は６月８日、元顧問側に9800万円余りの支払いを命じる判決を下した。その後、双方とも控訴せずに終結。６月下旬に確定した相撲協会の勝訴により、〝裏金顧問〟との異名が実情と相違なかったことが証明された。元顧問は法廷の場で、一般社会では通用しなさそうな釈明に終始し、馬脚を現していた。元顧問を相撲協会に招き入れた北の湖前理事長（元横綱）の死後、約４年半に及ぶ法廷闘争を経て、角界の恥部が名実ともに排除された形。新しい時代への一区切りとなった。

オリンピックの浄化作用～メディア対応とリスクマネジメント

東京五輪はおおかたが無観客開催だったため、いつも以上にテレビを通じての観戦がクローズアップされた。登場する選手はもちろん、元オリンピック選手を中心にした各局の解説陣やコメンテーターに注目が集まった。今回は５年ぶりとなったスポーツの祭典。濃密な人生ドラマが浮かび上がり、危機管理に関する示唆に富む事例も見逃せない大会となった。

理事の在任10年まで！スポーツ競技団体が反発する「ガバナンスコード」よりも深刻な問題

国が策定する競技団体の運営指針「ガバナンスコード」。理事の在任期間の上限や外部理事の割合の目標を設定したこの指針案に、全日本柔道連盟や全日本スキー連盟などの主要競技団体が「組織運営に支障をきたす可能性もある」として、慎重な検討を求める要望書を提出したという。昨年頻発した競技団体の不祥事対策として策定されたこの「ガバナンスコード」だが、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、そもそもの問題は、細かな規定以前の部分にあると指摘する。

日本バレーボール協会3.9億円の赤字予算。かつての「ニッポン！チャチャチャ！」人気を取り戻すことは必ずできる！

スポーツ界の改革のためには管理調整型ではなく パイオニア型のリーダーが必要だ

2018年は、パワハラ問題などの不祥事ばかりが目立った日本のスポーツ界。年末には、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員も務める国際体操連盟（ＦＩＧ）の渡辺守成会長が会見を行い、日本のスポーツ界の組織改革について、競技団体の役員を民間企業から多く登用することを提案。「ＯＢだけで固めない。社会の常識が理事会や評議員会の中でしっかりと反映されるような態勢をつくっていけば少しずつ緩和される」とコメント。2020年東京五輪を前に、今年は“組織改革”がスポーツ界のキーワードになりそうだ。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、現状をどのように考えているのだろうか？

２０１８年のスポーツ界不祥事まとめ～スポーツ界のクローズドな体質が浮き彫りに

世間のイメージにつぶされた平成の大横綱。貴乃花狂騒曲に踊らされた２０１８年を振り返る

今年もこの季節がやって来た。2018年を象徴する漢字は「災」に決まった。これだけ災害が続いた年もめずらしい。納得の選考だが、相撲ファンに限って聞けば、ほとんどの人が「貴」と答えたのではないだろうか。貴乃花親方の理事解任に始まり、貴ノ岩の引退に終わった今年の相撲界。相撲をこよなく愛する筆者からすれば貴景勝の初優勝がかすんで見えることは残念でならないが、ワイドショーや週刊誌を巻き込んで平成３０年の話題の中心にあった「貴乃花狂騒曲」とは何だったのか、筆者が見た本当の裏側を紹介する。（文＝羽月知則）

宮川紗江へのパワハラ騒動は、日本で「失われるスポーツマンシップ」の象徴

なぜスポーツ界に不祥事が続くのか？“内向き目線”が生み出す閉じた社会