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スポーツ界の改革のためには管理調整型ではなく パイオニア型のリーダーが必要だ

2018年は、パワハラ問題などの不祥事ばかりが目立った日本のスポーツ界。年末には、国際オリンピック委員会(IOC)委員も務める国際体操連盟(FIG)の渡辺守成会長が会見を行い、日本のスポーツ界の組織改革について、競技団体の役員を民間企業から多く登用することを提案。「OBだけで固めない。社会の常識が理事会や評議員会の中でしっかりと反映されるような態勢をつくっていけば少しずつ緩和される」とコメント。2020年東京五輪を前に、今年は“組織改革”がスポーツ界のキーワードになりそうだ。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、現状をどのように考えているのだろうか?

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