弱くても“おらがチーム”は作れる。大学スポーツを地方創生の資産にする方法

2019年2月27日から3月1日まで、幕張メッセにて開催されたスポーツビジネス産業展。その皮切りとして、スポーツ×地方創生をテーマにした基調講演が行われた。本年から日本が2年連続で迎える世界大会(ラグビーワールドカップ、東京五輪)の盛り上がりに期待が集まる中、地方への持続的なアプローチ方法に大学スポーツの活用を挙げたのは横浜DeNAベイスターズ初代代表取締役社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏だ。リーグ最下位でも黒字経営を実現した男が語る、おらがチームの作り方とは。

川淵氏 鈴木長官 池田氏が地方創生で大激論！鈴木長官「とりあえず『頑張れ』」に会場どよめく

千葉・幕張メッセでスポーツビジネスに関する展示会「スポーツビジネス産業展」が開催され、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏（43）、スポーツ庁の鈴木大地長官（51）、Jリーグ初代チェアマンで日本トップリーグ連携機構会長の川淵三郎氏（82）が合同基調講演を行った。スポーツビジネスにかかわる約1200人が集まる盛り上がりの中で、3人は「スポーツ・地方創生」をテーマにプレゼンテーションと対談を約1時間半にわたって実施。その意見は、まさに三者三様で年代、立場の違いが明確に出る興味深いものとなった。

引退した元プロ野球選手が人生に苦しむ理由

選手の将来にインクをこぼすな。河田剛が日本の指導者に伝えたいグローバルスタンダー

日本版NCAAとも言われるUNIVASの発足まであと1か月。2018年に浮き彫りになったスポーツ界のコンプライアンスという課題に一石を投じる存在となるのか。加盟申し込みの出だしは低調との声もあり未だ懐疑的な大学も多い。本家NCAAでの優勝数最多を誇るスタンフォード大学でアメフト部のコーチを務める河田剛氏に、学生スポーツの指導現場の問題点と、UNIVASへの期待をインタビューした。（インタビュー・文＝小田菜南子）

山本博が明かす「日体大の変化」とは？　いち早い改革で見えた可能性と課題

今春の発足を控える大学間・競技間を横断する統括組織、大学スポーツ協会（略称・UNIVAS）は、昨今相次ぐ大学スポーツの不祥事の解消だけでなく、今後の日本のスポーツの在り方にも大きな影響を与える転換期となる。なかでも日本のスポーツシーンをリードし続け、たくさんのオリンピアン、指導者、教員を輩出し続けている日本体育大学の果たす役割は重要だ。日本体育大学のアスレティックデパートメント長で、アーチェリー日本代表として5度のオリンピック出場、現役トップアスリートでもある山本博さんに聞いた。（取材・構成＝大塚一樹）

スポーツ界の改革のためには管理調整型ではなく パイオニア型のリーダーが必要だ

2018年は、パワハラ問題などの不祥事ばかりが目立った日本のスポーツ界。年末には、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員も務める国際体操連盟（ＦＩＧ）の渡辺守成会長が会見を行い、日本のスポーツ界の組織改革について、競技団体の役員を民間企業から多く登用することを提案。「ＯＢだけで固めない。社会の常識が理事会や評議員会の中でしっかりと反映されるような態勢をつくっていけば少しずつ緩和される」とコメント。2020年東京五輪を前に、今年は“組織改革”がスポーツ界のキーワードになりそうだ。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、現状をどのように考えているのだろうか？

スポーツ推薦入試で学生が背負わされる十字架とは

2018年は、大学スポーツ界が大きな分岐点を迎えた年だったと言えるだろう。日本大学アメリカンフットボール部の悪質タックル問題が世間の耳目を集め、かたや全米大学体育協会（NCAA）をモデルとした競技横断的統括組織UNIVAS（いわゆる日本版NCAA）が、創設に向け具体的に議論された。 これらの動きは、「大学スポーツが現在のあり方のままではいけない」という問題意識を共通して内在している。変革は前途多難であることが予想されるものの、いわゆる体育会系の問題点が顕在化し、新たな統括組織の必要性が社会に認知されつつある状況が生まれたことは、重要な一歩だ。

どうなるUNIVAS⁉ 日経新聞「大学スポーツ改革」記事を読み解く

12月５日の日経新聞に気になる記事が掲載された。「大学再編４割前向き」との大見出しが踊るこの記事は、全国の大学学長へのアンケートの集計をもとにしたもの。少子化の時代に大学をどう運営していくかということに主眼をあてた記事だが、問題の記事は、その脇に小さく掲載された「大学スポーツ統治問題」に関するもの。日本版NCAAとして来年からの発足が決まっているUNIVASについて「新組織参加予定 19%」「新組織参加未定68％」という数字をあげて、やや否定的な見解を示している。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツ庁参与の池田純氏は、この記事を見て、ある違和感を感じたという。

大学スポーツ界の浦和レッズに、筑波大の目指す”本来のスポーツ”（後編）

スポーツ庁は、大学スポーツ改革の柱として全米大学体育協会（ＮＣＡＡ）をモデルに国内の統括組織「大学スポーツ協会」（略称・ＵＮＩＶＡＳ＝ユニバス）を来春発足させる。それを受け、大学単体でも新しい取り組みが始まっている。中でも、米国の大学で一般的に存在する「アスレチックデパートメント（体育局）」をいち早く設置し、モデル校８校の一つに選定されたのが筑波大だ。今回は筑波大のアスレチックデパートメント設立に尽力し、スポーツ振興を担う特別職「スポーツアドミニストレーター」に就任した佐藤壮二郎氏に、筑波大の先進的な取り組み、学生スポーツ界の先駆者としての思いを聞いた。（後編）

組織硬直の学生スポーツに未来はあるのか？筑波大の目指す、大学スポーツの正しいあり方（前編）

大学スポーツ改革論、プロ野球に肩を並べるための具体案 vol.3

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.3では日本の大学スポーツにおける、具体的な施策についてフォーカスしていく。

なぜアメリカの大学スポーツに6500億もの金が動くのか？30年遅れの日本の課題 vol.2

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜ＤｅＮＡベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.2では大学スポーツを引っ張る人物像と、そのロールモデルについてフォーカスする。

不祥事続きのスポーツ界、求められる"根幹"の変革 vol.1

国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、今後はブランド力の向上や環境整備、地域連携などを目指していく。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。国士舘大学からの質問に池田氏がひとつひとつ丁寧に答える形で勉強会が実施された。

駒沢大学陸上部監督をめぐるパワハラ問題　その本質を見逃してはならない

またしても大学スポーツ界で問題が勃発。駒沢大学陸上部の大八木弘明監督が金銭問題をめぐって学長らから「辞職勧告」を受けたとして、これをパワハラと告発。大学駅伝最大のイベント、箱根駅伝を前に総合優勝６回、53回連続出場中の名門中の名門が揺れに揺れている。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツ庁参与の池田純氏は、この問題をどのように見ているのだろうか？

目指すべき姿は”ローズボウル” 池田純氏が語った大学スポーツ発展への道

アスリートの流出を止める！日本版NCAAに突きつけられた課題