7月21日にはオリンピック選手に限った海外からの入国について政府から久しぶりにオリンピック関連の声が聞こえてきた。７月17日には、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は新型コロナウイルス感染拡大の影響で来夏に延期となった五輪の新たな競技スケジュールを発表した。

もともとのスケジュールとほぼ同じ日程となったが、観戦が困難になった人のための払い戻しを秋以降に行うと発表。また森喜朗組織委員会会長は、国際オリンピック委員会（IOC）総会後の記者会見で「今、やめたら倍の金がかかる」と発言。
その根拠について問われると、「たとえ話」と答えるなど、本気でやる気があるのかないのかわからない混迷の状態が続いている。

池田氏は、このままだと東京オリンピック・パラリンピックが“幻”になってしまうのではないかと心配する一人だ。

「大前提として、私は本気で東京オリンピックをやってほしいと思っています。こういうタイミングで多くの人に力を与えられるのはスポーツ。社会に対する“元気玉”になると信じているからです。ただコロナ禍が来年までに収まるかどうかがまったく見えないのも事実。残り１年を切って、予選なども含めた準備もままならない状況です。五輪の準備に関わっている人たちもかなり疲弊していると聞きますし、なにより大変なのは、主役であるアスリートたち。いつ開催されるのか不安を抱えながら、明確なゴールが見えないなかで練習、努力を重ねるのは本当にしんどいと思います」

組織委員会の対応を見るかぎり、2021年に開催するか、あるいは中止するか、その2択しか残されていないように思える。だが、いまも感染者が増え続ける日本や世界の状況を見ると、来年の開催はかなり厳しいだろう。

「思い切ったことをあえて言わせていただきます。それならばいっそ2024年までスライドしたらどうでしょうか。３年あれば解決の道筋も見えてくるでしょうし、準備にも時間をかけられます。組織委員会で働く方々の気力や予算などの問題も当然あります。もちろん2024年パリ、2028年ロサンゼルスでの開催がすでに決まっているのは承知していますが、フランスの知り合いに聞いてみると、あちらもかなり混乱しているようで、オリンピックの準備もままならない状態だとも耳にします。コロナ禍は日本だけでなく、世界全体で取り組むべき問題。組織委員会が本気でIOCと交渉をすれば、スライドできる可能性はゼロではないと思うんですが……」

IOCとのタフなネゴシエーションを戦える人間が組織委員会にいれば、“TOKYO2024”の実現も夢ではないかもしれない。




取材協力：文化放送

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