売上高はNPB球団クラス!? J史上最高額を更新した浦和
大手監査法人グループのデロイトトーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社は９月２８日、Ｊリーグの全クラブが公表した財務情報などを基にクラブ経営を順位付けする「Ｊリーグマネジメント杯」の２０１７年度の結果を発表。浦和レッズが２年連続３度目の首位に輝いた。
「Ｊリーグマネジメント杯」で問われるのは以下の４項目だ。
①マーケティング（平均入場者数、スタジアム集客率、新規観戦者割合、客単価）
②経営効率（勝ち点１あたりのチーム人件費、勝ち点１あたりの入場料収入）
③経営戦略（売上高・チーム人件費率、ＳＮＳフォロワー数増減率、グッズ関連利益額）
④財務状況（売上高、売上高成長率、自己資本比率）
今年７月にＪリーグが公表した財務情報を中心に、これらを数値化して判定するもので、浦和は①のマーケティングで８位、②の経営効率で６位だったものの、③の経営戦略と④の財務状況でトップとなり“タイトル”を獲得。ちなみに２位以下は川崎フロンターレ、鹿島アントラーズ、ジュビロ磐田、横浜Ｆマリノスと続き、Ｊ２の１位は名古屋グランパス、Ｊ３の１位は鹿児島ユナイテッドＦＣだった。
Ｊリーグが開示した２０１７年度の各クラブの経営情報によると、浦和レッズは営業収益で７９億７１００万円を計上。これは２００７年度に同クラブが記録したＪリーグ史上最高額を更新するもので、営業利益（５億５６００万円）、当期純利益（３億３０００万円）でもクラブの最高額を更新した。
ところで、このＪリーグでは圧倒的な規模といえる約８０億円の営業収益だが、具体的にはどの程度のものなのか、数字だけでは分かりにくいかも知れない。そこで、プロ野球と比較してみる。
7年連続の黒字経営を支える”2本柱”
プロ野球は経営情報を基本的に開示していないため、「会社四季報業界地図２０１７年版」（東洋経済新報社）による２０１５年度の推定値になるが、売り上げの規模としては最も少ないヤクルト・スワローズ（７７億円）や次点のオリックス・バファローズ（８２億円）と同程度となる。プロ野球で１、２位とされるソフトバンク、巨人はそれぞれ２７４億円、２５３億円と桁違いの売り上げ高を誇るが、年間１４３試合（主催は７１～７２試合）を戦い、最も少ないオリックスでも約１６３万人（２０１８年度、最多は巨人の約３００万人）もの入場者数があるプロ野球球団の一部に匹敵する数字は、浦和レッズの好調な業績を表しているといえるだろう。
７年連続で黒字も達成している健全なクラブ経営を支えるのは、前述の「Ｊリーグマネジメント杯」の結果にも表れるように、リーグ随一の入場者数であり、そこから派生する大きな“２本柱”である「入場料収入」と「物販収入」だ。
２０１７年度の「広告料収入」は３１億９３００万円で神戸（３３億５２００万円）に次いで２位だが、「入場料収入」２３億３７００万円は２位のガンバ大阪（１２億６６００万円）に“ダブルスコア”近い差をつけてトップ。８億１３００万円を計上する「物販収入」も、２位の鹿島アントラーズ（６億９９００万円）を大きく上回っている。
一方で、観客動員数は浦和レッズが５７万２１５人（１試合平均３万３５４２人）でトップながら、ガンバ大阪の４１万２７１０人（同２万４２７７人）とは２倍の差はない。ホームスタジアムの規模やチケット単価の違いを考慮する必要はあるが、入場料単価（入場者１人あたりの入場料）として計算すると約４０９８円の浦和レッズに対して、ガンバ大阪は約３０６８円と差がある。つまり、割引販売や招待が少なく、定価にほぼ近い入場料が得られていることも、浦和レッズが高水準の「入場料収入」を維持している要因として考えられるわけだ。
浦和レッズの経営課題とは
「Ｊリーグ財務診断」の第１回で取り上げたヴィッセル神戸は、親会社の楽天の“支援”とみられる「広告料収入」が経営の大きな柱となっていた。ヴィッセル神戸の営業収益に対する「広告料収入」の割合は６４％で、浦和レッズは４０％。一方、「入場料収入」の営業収益に占める割合はヴィッセル神戸が１０％で浦和レッズが２９％となっている。浦和レッズがファン、サポーターに支えられたチームであることが、この数字からも見てとれる。
ただ、デロイトトーマツの「Ｊリーグマネジメント杯」では、新規観戦者割合に課題があるとも判定されている。浦和レッズが昨年末に公表した経営情報によると、２０１７年度のリーグ戦１７試合の入場者数は３万３５４２人と前年比で３３９３人減少しており、入場料収入も前年度比で３８００万円減っている。そこには荒天に見舞われる試合があったことや、優勝争いから脱落したことなどの理由もあるが、入場者数が２年連続で減少しているのは事実。クラブ側も「ホスピタリティの向上」や「マーケティング活動の本格化」を公式サイトで掲げるなど課題を認識している。逆に、さらなる経営強化の道筋が、そこにあるともいえる。
バルセロナ（スペイン）は、２０１７-１８年の営業収益が世界のプロスポーツチームとして初めて１０億ドル（約１１３０億円）を超えたことを先日、発表した。デロイトトーマツが毎年公表する世界のクラブの収入ランキング「フットボール・マネー・リーグ」の２０１８年版によると、３０位のベンフィカ（ポルトガル）でも１億５７６０万ユーロ（約２０３億円）の営業収益があるという。それを考えると、まだまだ浦和レッズをはじめとしたＪリーグのクラブとは大きな差があるのは事実だ。
ただ、スポーツ専門ストリーミング（動画配信）サービス「ＤＡＺＮ（ダ・ゾーン）」を運営する英パフォーム社とＪリーグ結んだ１０年総額２１００億円の放映権契約により、各クラブへの「均等配分金」「理念強化配分金」が大幅に増額されている現状を踏まえると、浦和レッズが日本のクラブでは初となる営業収益１００億円を達成するクラブになる可能性は十分にあり、浦和レッズの淵田敬三社長も「１００億円が目標」と公言している。 “日本発のビッグクラブ”として、その存在感は大きくなっていきそうだ。
チーム人件費でも、大型補強を展開するヴィッセル神戸（３１億４００万円）に次ぐＪ１で２位の２６億４４００万円を計上する浦和レッズ。優秀な選手や監督を獲得し、人気チームとして好成績を収め、営業収益を拡大する。そんな好循環にあるクラブ経営は、Ｊリーグにおける一つの理想型といえるかもしれない。
