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総額80兆円! 中国のスポーツ投資に、日本はどう対抗すべきか。特別寄稿:岡部恭英

国策としてスポーツ産業の拡充が進む中国、その予算総額は2025年までにGDPの1パーセント、約80兆円にのぼるとも見られます。すでに中国のクラブはブラジル代表やアルゼンチン代表など多くの有力選手と契約し、アジア・チャンピオンズリーグでも上位の常連に食い込んでいます。そんな「マネー」「スピード」「スケール」を誇る「トップダウン型」の中国に対し、日本はどう対抗すべきなのでしょうか? VICTORYプロクリックスである岡部恭英(おかべ・やすひで)さんに寄稿をいただきました。

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コメント(7)

  • 48
    小林至

    江戸川大学教授 元福岡ソフトバンクホークス取締役 2017/10/09 15:01

    このコラムを読むと、1990年代半ばまでの日本を思い浮かべますね。
    90年代半ば、プラザ合意後の円高に端を発したバブル景気のおかげで、相対的に日本の1人当たりの経済力は、世界一となりました。経済統計的にはバブルのピーク時である1989年、日本の株式の時価総額は世界の45%を占め、個別でも上位20社のうち、首位のNTTはじめ15社が居並びました。発足当初のJリーグには、世界のスターが大挙してやってきました。ジーコ、レオナルド、ビスマルク、リネカー、スキラッチ、エムボマ、ストイコビッチ・・・・枚挙に暇がないほど。野球においても、80年代後半以降、クロマティを皮切りに、MLBの主力選手が続々とやってきました。フランコ、ミッチェル、マック、バーフィールド、などなど。ミッチェルは、前年326、30本塁打ですからね。
    M&Aでいえば、任天堂がシアトルマリナーズを、ペブルビーチをコスモグループが、ソニーがコロンビアピクチャーズを、三尾地所がロックフェラービルを買ったのも、90年代前後でした。
    むろん、上記の比較は、希望の党を、日本新党になぞらえるのと同様、実際は、時代背景も違うし、相違は多々あるでしょう。中国はそもそも人口規模が日本の10倍以上。そして、1人当たりGDPは日本の1/5程度で、これから発展する国ですから。

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  • 14
    佐藤ルミナ

    一般社団法人日本修斗協会理事長/修斗ジムroots代表 2017/10/10 22:20

    ビジネス視点だけでもボランティア精神だけでも長く続く良い物は作れない。確かに日本型スポーツの強みである『ボトムアップ』を上手く連動させるには優れた『ビジネス・プロデューサー』が必要ですね。

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  • 7
    森本美行

    fangate(株) 代表取締役/四国アイランドリーグplus運営会社IBLJ(株)会長 2017/10/08 12:21

    スポーツ産業を発展させることが自体がゴールなのか、その先のゴールをしっかり考えて発展させるのか、そこが重要だと思う。
    市場規模、企業家マインド、儲けることに対するアグレッシブさ等で多くの中国企業は上昇気流にあるのは事実だ。そこで得た利益を中国で人気のある観るスポーツ、サッカー、バスケットに投資し企業認知、企業価値を高める、一方投資を受けた側がそれを活用して爆買いという行動で名前のある選手、監督を呼んでくる。今は良いのかもしれないが企業業績、株主の意向で投資が滞ってこれまで同様の投資が出来なくなった時に中国のスポーツ界に何が残っているのだろう。欧州のサッカーリーグで例え3部リーグだろうが4部リーグだろうが多くの観客を集め、そこのクラブでサッカーに限らず様々なスポーツを楽しむ地域住民。アメリカの野球でもメジャー以下マイナーリーグ、ルーキーリーグ、独立リーグでさえチームのユニフォーム袖を通して球場でビールとピザで我がチームを応援する文化。そうしたスポーツ文化の土台は企業業績ではなく、企業の社会へのミッションによって支えられている。80兆円の数字に羨望と驚きを感じるのではなく、日本にのスポーツシーンにおいてどうやってスポーツを社会にとって重要なビジネス及び人材育成のプラットフォームするかというデザインすることが大事だと思う。
    岡部さんも最先端の地域で長くやってきた知見をそろそろ日本のために生かす時期かな!頑張って下さい!

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