VICTORY スポーツ湯めぐり紀行　第七回 イタリア『フォンテヴェルデ』

横浜DeNAベイスターズ初代球団社長で、さいたまスポーツコミッション会長の池田純氏がパーソナリティを務めるラジオ番組、文化放送「池田純 スポーツコロシアム！」（月曜後8・0）。スポーツ界で活躍するゲストを“相方”として招き、さまざまな角度からスポーツに斬り込むトーク番組として話題を呼んでいる。VICTORYでは、同番組内の人気コーナー「スポーツ湯めぐり紀行」の特別版を掲載。アスリート、スポーツにまつわる「とっておきの温泉話」を紹介している。第七回はサンケイスポーツ運動部で野球デスクを務める志田健氏がイタリア・トスカーナ州の「フォンテヴェルデ」を推した。

鹿島アントラーズをメルカリが買収 「メルカリでの売り買いだったら驚愕サプライズだった」

フリマアプリのメルカリが鹿島アントラーズの経営権を16億円で買収。Jリーグの名門チームが16億円で買収されたことに驚きの声も上がるなか、アントラーズは新たなスタートを切った。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、「この買収劇がスポーツ界の活性化につながれば」と期待を寄せているという。

ヤクルト、中日、ロッテの潜在的価値 池田純氏「ヤクルトはジャイアンツ級になれる」

セ、パ両リーグは7月11日、オールスターゲームまでの前半戦終了時点の観客動員数を発表し、1試合平均の観客数は昨年同期時に比べてセが4.5％増の3万4546人、パが同1.3％増の2万6432人となった。プロ野球観戦がブームとなっているといわれる昨今の状況を表す数字だが、球団別に見ると飛躍している球団、伸び悩んでいる球団と、それぞれの状況が見て取れる。

新国立競技場の民営化にサッカー協会が乗り出す!? いまさら議論が始まっている「アフター2020問題」

東京五輪・パラリンピックのメインスタジアム、新国立競技場の大会後の民営化について、日本サッカー協会の田嶋幸三会長が運営権取得に関心のある事業者への日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）の意向調査に応募したことを明らかにした。「本来、建設前に決めておくべきことをなぜいまさら……」と、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏がこの問題について語る。

VICTORY スポーツ湯めぐり紀行　第四回 静岡・御殿場高原『時之栖』

横浜DeNAベイスターズ初代球団社長で、さいたまスポーツコミッション会長の池田純氏がパーソナリティーを務めるラジオ番組、文化放送「池田純 スポーツコロシアム！」（月曜後8・0）。スポーツ界で活躍するゲストを“相方”として招き、さまざまな角度からスポーツに斬り込むトーク番組として話題を呼んでいる。VICTORYでは、同番組内の人気コーナー「スポーツ湯めぐり紀行」の特別版を掲載。アスリート、スポーツにまつわる「とっておきの温泉話」を紹介している。第四回の“相方”はスポーツ専門誌「Sports Graphic Number」の元編集長で、昨年4月に総合月刊誌「文藝春秋」の編集長に就任した松井一晃氏が務めた。

バスケ人気最高潮のタイミングで 必要なのは、“ナショナルアリーナ”計画だけ？

Bリーグの大河正明チェアマンが2026年に1万5000人規模の“聖地”ナショナルアリーナを完成させるという構想を発表した。八村塁のドラフト１巡目指名、代表チームの東京五輪出場など、人気の爆発、定着が見込めるバスケットボール界に必要はなのは巨大なアリーナなのだろうか？　横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏がこの問題に切り込んだ。

官・民連携で目指す！さいたま市のスポーツブランディング

欧州チャンピオンズリーグ・ファイナルで激突するプレミア勢　クラブ経営目線で探る躍進の理由

6月1日（日本時間6月2日午前4時キックオフ）にエスタディオ・メトロポリターノ（スペイン・マドリード）で予定される今季のUEFAチャンピオンズリーグ（欧州CL）決勝は、トッテナムとリバプールというプレミアリーグ勢同士の戦いとなった。さらに、5月29日（日本時間5月30日午前4時キックオフ）にアゼルバイジャン・バクーのオリンピックスタジアムで行われるヨーロッパリーグの決勝もチェルシーとアーセナルのプレミア勢が進出。同一協会の4クラブが同一シーズンの両大会の決勝で戦うのは史上初（CL決勝での同一リーグ勢の対戦は7度目、ELは10度目）で、英メディアは「All-English Finals」などと大いに盛り上がっている。

J2降格も人気はグングン上昇。V・ファーレン長崎は平和を発信するクラブへ

初代横浜DeNAベイスターズ球団社長として、在任中5年間で球団単体の売り上げを倍増させた実績で知られている池田純氏が「スポーツビジネスと地方創生」を語るラジオ番組『Sports Business 池田純Vision』が5月7日に放送された。

“忖度”では世界と戦える組織は生まれない 日本のスポーツ界は人材を活性化せよ！

３月末、団体球技リーグの組織で構成された、一般社団法人日本トップリーグ連携機構の総会が開催。その席で会長の川淵三郎氏がスポーツ界の人材不足を指摘した。「過去の経験者だけを集めればいいというわけではない。ビジネスなどいろんな知識を学んだ優秀な人材を集めなければいけない」。ラグビーワールドカップやオリンピック・パラリンピックなど世界的なビッグイベントが続く日本のスポーツ界。この盛り上がりを未来へつなげていくにはどのような人材が必要なのだろうか？　横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏が自らの持論を語った。

理事の在任10年まで！スポーツ競技団体が反発する「ガバナンスコード」よりも深刻な問題

国が策定する競技団体の運営指針「ガバナンスコード」。理事の在任期間の上限や外部理事の割合の目標を設定したこの指針案に、全日本柔道連盟や全日本スキー連盟などの主要競技団体が「組織運営に支障をきたす可能性もある」として、慎重な検討を求める要望書を提出したという。昨年頻発した競技団体の不祥事対策として策定されたこの「ガバナンスコード」だが、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、そもそもの問題は、細かな規定以前の部分にあると指摘する。

日本バレーボール協会3.9億円の赤字予算。かつての「ニッポン！チャチャチャ！」人気を取り戻すことは必ずできる！

大ヒット作『翔んで埼玉』が『スポーツで地域活性化』の大ヒント！

関係者もここまでのヒットは予想していなかっただろう。30年以上前のコミックを原作とした映画『翔んで埼玉』が興行収入30億円を超える大ヒットとなり、大きな話題となっている。埼玉の自虐ネタをふんだんに盛り込んだこの映画がヒットした背景を、全国に先駆けて新設されたさいたまスポーツコミッション会長に３月に就任した横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏が語る。

弱くても“おらがチーム”は作れる。大学スポーツを地方創生の資産にする方法

2019年2月27日から3月1日まで、幕張メッセにて開催されたスポーツビジネス産業展。その皮切りとして、スポーツ×地方創生をテーマにした基調講演が行われた。本年から日本が2年連続で迎える世界大会(ラグビーワールドカップ、東京五輪)の盛り上がりに期待が集まる中、地方への持続的なアプローチ方法に大学スポーツの活用を挙げたのは横浜DeNAベイスターズ初代代表取締役社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏だ。リーグ最下位でも黒字経営を実現した男が語る、おらがチームの作り方とは。

川淵氏 鈴木長官 池田氏が地方創生で大激論！鈴木長官「とりあえず『頑張れ』」に会場どよめく

千葉・幕張メッセでスポーツビジネスに関する展示会「スポーツビジネス産業展」が開催され、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏（43）、スポーツ庁の鈴木大地長官（51）、Jリーグ初代チェアマンで日本トップリーグ連携機構会長の川淵三郎氏（82）が合同基調講演を行った。スポーツビジネスにかかわる約1200人が集まる盛り上がりの中で、3人は「スポーツ・地方創生」をテーマにプレゼンテーションと対談を約1時間半にわたって実施。その意見は、まさに三者三様で年代、立場の違いが明確に出る興味深いものとなった。

ミクシィがスワローズのトップスポンサーに。将来的な球団保有の可能性は？

これまでBリーグの千葉ジェッツやJリーグのFC東京などとスポンサー契約を結んできたミクシィがプロ野球の東京ヤクルトスワローズとの契約を発表した。ユニフォームやヘルメット、ベンチなどにロゴを掲出するというトップスポンサーで、契約金額は非公開となっているものの、かなり高額だったことが推測される。ミクシィはこのスポンサードを機に将来的なプロ野球球団の保有を画策しているのか？横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏が球団保有までのロードマップについて語った。

2020年以降のスポーツ界を考える。スポーツによる地域振興、地域創生には、オリジナリティが不可欠だ

2020年を前にスポーツによる地域振興が盛り上がっている。全国各地で野球やサッカーのスタジアムの建築構想が持ち上がり、そのなかにはすでに着工されたものも少なくない。もちろん2020年を機に日本のスポーツ界が盛り上がり、そういったスタジアムが活況となれば言うことはない。だが、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、ポスト2020のスポーツ界を決して楽観視していない。

山本博が明かす「日体大の変化」とは？　いち早い改革で見えた可能性と課題

今春の発足を控える大学間・競技間を横断する統括組織、大学スポーツ協会（略称・UNIVAS）は、昨今相次ぐ大学スポーツの不祥事の解消だけでなく、今後の日本のスポーツの在り方にも大きな影響を与える転換期となる。なかでも日本のスポーツシーンをリードし続け、たくさんのオリンピアン、指導者、教員を輩出し続けている日本体育大学の果たす役割は重要だ。日本体育大学のアスレティックデパートメント長で、アーチェリー日本代表として5度のオリンピック出場、現役トップアスリートでもある山本博さんに聞いた。（取材・構成＝大塚一樹）