2020年以降のスポーツ界を考える。スポーツによる地域振興、地域創生には、オリジナリティが不可欠だ

2020年を前にスポーツによる地域振興が盛り上がっている。全国各地で野球やサッカーのスタジアムの建築構想が持ち上がり、そのなかにはすでに着工されたものも少なくない。もちろん2020年を機に日本のスポーツ界が盛り上がり、そういったスタジアムが活況となれば言うことはない。だが、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、ポスト2020のスポーツ界を決して楽観視していない。

山本博が明かす「日体大の変化」とは？　いち早い改革で見えた可能性と課題

今春の発足を控える大学間・競技間を横断する統括組織、大学スポーツ協会（略称・UNIVAS）は、昨今相次ぐ大学スポーツの不祥事の解消だけでなく、今後の日本のスポーツの在り方にも大きな影響を与える転換期となる。なかでも日本のスポーツシーンをリードし続け、たくさんのオリンピアン、指導者、教員を輩出し続けている日本体育大学の果たす役割は重要だ。日本体育大学のアスレティックデパートメント長で、アーチェリー日本代表として5度のオリンピック出場、現役トップアスリートでもある山本博さんに聞いた。（取材・構成＝大塚一樹）

球児のダンス発表会出場で謹慎処分。悪しき“前例主義”が閉塞感を招く

四国の名門、高知商業野球部が思わぬトラブルに見舞われている。昨年12月、同校のダンス同好会が行った発表会に、チアガールとして応援してくれたお礼として、野球部部員がユニフォーム姿で出演。舞台上で素振りなどを披露して、会場を大いに盛り上げた。しかしこのイベントが入場料500円という有料イベントだったため、高知県高野連がこれを問題視。野球部部長を有期の謹慎処分にする可能性があるのだという。清々しい青春の１ページと思えるようなエピソードにケチをつける高野連の前例主義に、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏が異を唱える。

私たちは東京オリンピックをどこまで知っているのか？　組織委員会に訊く大会の“成功”と“価値”とは

いよいよ来年に迫った、東京2020オリンピック・パラリンピック。この世紀の祭典に向け少しずつ盛り上がりを見せてきていることは、おそらく多くの人が感じていることだろう。2020年、世界中から集まったトップアスリートたちが、日本中を熱狂と感動に包んでくれるに違いない。だがホスト国の一員である私たちは、オリンピック・パラリンピックを“ただ楽しむ”だけでいいのだろうか？　私たちはこの大会の土台となる考え方をどれだけ知っているのだろうか？　“一過性”の盛り上がりではなく、本当の意味で成功に導くために求められることとはいったい何だろうか？　東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会でスポークスパーソンを務める高谷正哲氏に話を聞いた。

「日本一、パラを語れる女子アナ」久下真以子さん　人生を変えられたアスリートとの出会いを語る

「日本一、パラを語れるアナウンサー」を目標に掲げ、精力的にパラスポーツの取材を続けている、フリーアナウンサーの久下真以子さん（セント・フォース所属）。1月から放送が開始する『PARA SPORTS NEWS アスリートプライド』（BSスカパー！）のキャスター・リポーターに抜擢されるなど、その活躍の場を広げています。なぜ彼女はパラスポーツに魅了されたのでしょうか？　そこには彼女の人生を変えた恩人ともいえるアスリートとの出会いがありました――。（文＝野口学）

アルペンが300名の人員削減　会社や組織を変えたいのなら過去の成功体験に固執してはならない

若い男女が楽しげにスキーをする映像にあわせて、広瀬香美さんが歌う『ロマンスの神様』が流れる。アルペンのCMは、90年代初頭を象徴するCMといえるだろう。１月９日、そのアルペンが子会社も含む全社員の１割にあたる約300人の希望退職者を募集すると発表した。かつてのスキーブームを支え、近年では「スポーツデポ」「ゴルフ５」など、ウィンタースポーツ以外にも手を広げていた同社の苦境。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、「過去の成功体験への固執」がこの状況を招いたのではないかと解説する。

那須川天心が池田純氏に告白 メイウェザー戦の“涙の理由”とボクシング挑戦への“野望”

横浜ＤｅＮＡベイスターズ初代球団社長の池田純氏(42)が学長を務める「Number Sports Business College(NSBC)」の第19回のゲスト講師として1月10日、今話題のキックボクサー・那須川天心(20)=TARGET/Cygames=が登壇した。フリーアナウンサーの田中大貴氏(38)をMCに迎えて行われた講義で、那須川は昨年12月31日の「RIZIN.14」のエキシビションマッチでプロボクシング世界5階級制覇の実績を持つフロイド・メイウェザー(41)=米国=と対戦した試合を振り返り、涙の理由と将来の“野望”を余すことなく明かした。

大学スポーツ改革論、プロ野球に肩を並べるための具体案 vol.3

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.3では日本の大学スポーツにおける、具体的な施策についてフォーカスしていく。

なぜアメリカの大学スポーツに6500億もの金が動くのか？30年遅れの日本の課題 vol.2

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜ＤｅＮＡベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.2では大学スポーツを引っ張る人物像と、そのロールモデルについてフォーカスする。

不祥事続きのスポーツ界、求められる"根幹"の変革 vol.1

国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、今後はブランド力の向上や環境整備、地域連携などを目指していく。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。国士舘大学からの質問に池田氏がひとつひとつ丁寧に答える形で勉強会が実施された。

目指すべき姿は”ローズボウル” 池田純氏が語った大学スポーツ発展への道

MLSの成功は“本物”か？　注視すべき現在地と2つのポイント

改革が求められるJリーグ、根幹となる「クラブとスタジアムの経営一体化」

プロ野球も外国籍枠の戦略的変化が必要か？　Jリーグ、ラグビーに見る開放路線の意義

メジャー観客数減少は他人事ではない。求められる将来需要の掘り起こし

東京五輪のボランティア批判は妥当か？　改めて考えたいボランティアの意義と在り方

「社会課題先進国」の日本は、Jリーグにとってチャンスになる　FIFAコンサルタントと考える日本サッカーの未来～後編～

26年目を迎えたJリーグに求められる“バージョンアップ”とは？　FIFAコンサルタントと考える日本サッカーの未来～前編～