57年ぶりに東京で開催された五輪には206の国と地域から約1万1000人の選手が参加した。国立競技場の建設計画の白紙撤回に始まり、エンブレムのデザイン盗用疑惑や新型コロナウイルスによる1年延期、組織委員会会長の女性蔑視発言による辞任、開会式の制作関係者の過去の問題発言などによる相次ぐ辞任。多くのトラブルに見舞われながら、過去最多の33競技が19日間に渡り実施された。

自国開催の五輪で、日本は58個のメダル（金27、銀14、銅17）を獲得。2016年リオ五輪の41個を超えて史上最多を記録した。総数は米国、中国、ロシア、英国に次ぐ5番目で、金メダルに限れば、米国、中国に次ぐ3番目。大会中は7月24日の競技初日から一日も途切れること無く最終日の8月8日まで連日、日本人が表彰台に上がった。

柔道は個人戦男女14階級で、史上最多の金9個を含む11個のメダルを獲得した。コロナ禍で選手を集めた合宿をできない中、定期的にオンラインでのミーティングを開催。1週間に1回のペースで、稽古の現状や体調などを情報交換し、海外勢の特徴や調子などライバルの動向も共有した。「新技習得」をチーム全体のテーマに設定し、各選手が海外勢のデータにない技を増やしたこともメダル量産を後押しした。

金2、銀1、銅1を手にした体操ニッポンでは個人総合と種目別鉄棒を制した橋本大輝（20＝順大）というニューヒーローが誕生。個人総合で5位に食い込んだ北園丈琉（18＝徳洲会）ら、この1年で急成長した若手が軸を担った。ROC（ロシア五輪委員会）にわずか0.103点及ばず銀メダルだった団体総合メンバーの平均年齢は21.5歳。’24年パリ五輪へ明るい未来を予感させた。

バドミントンは「金3個を含むメダル6個」の目標に遠く及ばず、スポーツ庁が強化費を重点配分する最上位格付け「Sランク」の5競技で唯一、金メダルなし。全種目で世界ランク5位以内という最強の陣容をそろえながら銅メダル1つに終わった。競泳も目標の「複数の金を含むメダル10個以上」には遠く、金2、銅1と2000年代の五輪では最少メダル数に低迷。入賞数は9で1988年ソウル五輪以来8大会ぶりに1桁に沈んだ。

スポーツの価値

メダル争い以外にも数々の名場面が生まれた。体操男子種目別鉄棒の内村航平（32＝ジョイカル）の落下、マラソン男子の大迫傑（30＝ナイキ）のラストラン、サッカー男子日本代表の53年ぶりのメダルへの挑戦（結果は４位）、陸上男子400mリレーでのバトンミス、スケートボードパーク女子で大技に挑み転倒して4位となった岡本碧優（15＝MKグループ）が世界各国のライバルから称えられたシーンなどは無観客開催でテレビ越しの観戦となっても多くの人々の心を揺さぶった。

‘20年3月に大会の１年延期が決定後は多くのアスリートが苦悩の日々を送った。外出自粛が求められる中、自宅に籠もり「スポーツをする意味」を自問自答。対面ではなくリモート形式となった取材で、何人ものメダル候補選手が「何のためにスポーツをしているのか分からなくなった」「この状況（パンデミック）で練習を続けていいのか」「中止ではなく延期はありがたいが、それを言葉にすることははばかられる」といった趣旨の言葉を漏らした。

〝スポーツの価値〟を考えさせられたのはアスリートだけではない。ファン、スポンサー、メディア、自治体などのステークホルダーに加え、普段はスポーツに触れることがない人々も巨額の税金が投入されるメガイベントの開催是非に関心を寄せ、国内世論の分断も生んだ。「ユーキャン新語・流行語大賞」のトップ10に国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長（67）を批判する「ぼったくり男爵」が選出されたことは否定的な意見を含めて五輪への注目度が高かったことを象徴している。

共同通信の世論調査では、東京五輪開催について「よかった」が62.9％、「よくなかった」が30.8％。半数以上が肯定的な見解を示した一方で、今後の課題は多い。総工費約1600億円をかけた新国立競技場の年間維持費は約24億円で、採算ベースに乗せるには年間稼働200日以上とされる。東京アクアティクスセンターやカヌー・スラロームセンターなど新たに整備された大半の施設が現時点では年間収支が赤字となる見通しだ。負の遺産となりかねない箱物が残る中、国民が賛否に関わらず五輪の価値や意義について頭をめぐらせたことが、スポーツ文化を成熟させる上での数少ないレガシーとなった。