「今は自分にフォーカスしたい」立川理道、崖っぷちの練習生から再び

W杯で3勝をするという快挙をなしとげた日本代表で、身を粉にして貢献した立川理道。しかし、2018年秋には代表落選を経験。2019年の日本大会出場への道のりで、思わぬハードルに出くわした格好だ。本番開幕を約半年後に控えた3月上旬、ワールドカップという一大イベントにまつわる思い出を語ってくれた。それは、練習生として代表候補合宿へ復帰したばかりのタイミングだった。 （インタビュー・構成＝向風見也、撮影＝長尾亜紀）

プロ野球界もようやく意識変革の時代！ ZOZOマリンスタジアムが紙巻きタバコ禁止へ

千葉ロッテマリーンズが7月26日から本拠地のZOZOマリンスタジアムのすべての喫煙所を電子タバコ専用とすることを発表。紙巻きタバコを禁止して「煙のないスタジアム」を目指すという。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、このプロ野球界における受動喫煙対策のファーストラビット。ようやく訪れたプロ野球界の意識改革について、その思いを語った。

中央主導は終わりにしよう　地域発・地域初の「スポーツによる地域活性化」の時代へ

産官学の各界トップが集まり、東京・多摩地域におけるグローバル化の現状と未来を考えるイベント「多摩未来創造フォーラム」が6月9日、東京・多摩市で開催され、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長で一般社団法人さいたまスポーツコミッション（SSC）会長の池田純氏が、基調講演とパネルディスカッションを行った。講演では「中央主導」を過去の考え方とし、多摩地域の大学と行政に対して「大学スポーツによる地域活性化」のパイオニアになることを提言。小林勉氏（中大総合政策学部教授）、間野義之氏（早大スポーツビジネス研究所長）、山本浩氏（法大スポーツ健康学部教授、元NHKアナウンサー）、大日方邦子氏（日本障害者スキー連盟常任理事・強化本部長）と登壇したディスカッションも大いに盛り上がり、大学スポーツ協会（UNIVAS）が抱える課題やスポーツ庁主導の取り組みに対する一部疑問の声が上がった。

J2降格も人気はグングン上昇。V・ファーレン長崎は平和を発信するクラブへ

2020年以降のスポーツ界を考える。スポーツによる地域振興、地域創生には、オリジナリティが不可欠だ

2020年を前にスポーツによる地域振興が盛り上がっている。全国各地で野球やサッカーのスタジアムの建築構想が持ち上がり、そのなかにはすでに着工されたものも少なくない。もちろん2020年を機に日本のスポーツ界が盛り上がり、そういったスタジアムが活況となれば言うことはない。だが、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、ポスト2020のスポーツ界を決して楽観視していない。

ラグビーワールドカップが世界３大スポーツ大会は本当か！？ラグビーワールドカップの経済効果を考えてみた

今年、日本にラグビーワールドカップがやってくる。アジアで初開催という画期的な大会は、9月20日、東京で行われる日本代表対ロシア代表の一戦で幕を開け、決勝戦が開催される11月2日まで、44日間にもわたって続く。

サッカー好き編集部Aの独断と偏見による、AFCアジアカップ2019 UAE スタジアムランキング！

山本博が明かす「日体大の変化」とは？　いち早い改革で見えた可能性と課題

今春の発足を控える大学間・競技間を横断する統括組織、大学スポーツ協会（略称・UNIVAS）は、昨今相次ぐ大学スポーツの不祥事の解消だけでなく、今後の日本のスポーツの在り方にも大きな影響を与える転換期となる。なかでも日本のスポーツシーンをリードし続け、たくさんのオリンピアン、指導者、教員を輩出し続けている日本体育大学の果たす役割は重要だ。日本体育大学のアスレティックデパートメント長で、アーチェリー日本代表として5度のオリンピック出場、現役トップアスリートでもある山本博さんに聞いた。（取材・構成＝大塚一樹）

私たちは東京オリンピックをどこまで知っているのか？　組織委員会に訊く大会の“成功”と“価値”とは

いよいよ来年に迫った、東京2020オリンピック・パラリンピック。この世紀の祭典に向け少しずつ盛り上がりを見せてきていることは、おそらく多くの人が感じていることだろう。2020年、世界中から集まったトップアスリートたちが、日本中を熱狂と感動に包んでくれるに違いない。だがホスト国の一員である私たちは、オリンピック・パラリンピックを“ただ楽しむ”だけでいいのだろうか？　私たちはこの大会の土台となる考え方をどれだけ知っているのだろうか？　“一過性”の盛り上がりではなく、本当の意味で成功に導くために求められることとはいったい何だろうか？　東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会でスポークスパーソンを務める高谷正哲氏に話を聞いた。

「日本一、パラを語れる女子アナ」久下真以子さん　人生を変えられたアスリートとの出会いを語る

「日本一、パラを語れるアナウンサー」を目標に掲げ、精力的にパラスポーツの取材を続けている、フリーアナウンサーの久下真以子さん（セント・フォース所属）。1月から放送が開始する『PARA SPORTS NEWS アスリートプライド』（BSスカパー！）のキャスター・リポーターに抜擢されるなど、その活躍の場を広げています。なぜ彼女はパラスポーツに魅了されたのでしょうか？　そこには彼女の人生を変えた恩人ともいえるアスリートとの出会いがありました――。（文＝野口学）

ダウンサイジングの時代が必ずくる〜10年後を見すえて“量より質”のボールパークを作るべき

2年連続で12球団合計2500万人を突破、過去最高の観客動員を記録したプロ野球。この勢いをさらに伸ばすべく、各球団が進めているのが球場の“ボールパーク計画”だ。西武ライオンズは総工費180億円をかけてメットライフドームを大改修することを発表。日本ハムファイターズは、本拠地を北広島市に移転。2023年には北海道ボールパーク（仮称）を開業させることを発表している。さらにはソフトバンクホークスや横浜DeNAベイスターズも球場のボールパーク化を着々と進めている。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、この現状をどのように考えているのだろうか？

大学スポーツ改革論、プロ野球に肩を並べるための具体案 vol.3

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.3では日本の大学スポーツにおける、具体的な施策についてフォーカスしていく。

なぜアメリカの大学スポーツに6500億もの金が動くのか？30年遅れの日本の課題 vol.2

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜ＤｅＮＡベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.2では大学スポーツを引っ張る人物像と、そのロールモデルについてフォーカスする。

サッカーは渋谷に“シビックプライド”をもたらすのか？ SCRAMBLE STUDIUM SHIBUYA構想に見る街とスポーツの関係（２）

2018年の春に、その構想が固まったばかりのSCRAMBLE STUDIUM SHIBUYA。都心の真ん中、渋谷に3万人規模のスタジアムを建設し、スポーツや音楽、ファッションやアートなど様々な感動体験が1年中味わえる場所をつくるという。前半ではそのコンセプトや背景を、プロジェクトマネジメントを務める金山淳吾さんに話していただいた。後半では、この構想が抱える課題や、実現へのプロセスへと話を進めた。（インタビュー・文＝小田菜南子）

遂に東京23区内にJ1クラブが生まれるのか！？SCRAMBLE STUDIUM SHIBUYA構想に見る街とスポーツの関係（１）

MLSの成功は“本物”か？　注視すべき現在地と2つのポイント

「勝たないと意味がない」羽生結弦がルール改正後の世界最高得点でヘルシンキ大会優勝

平昌五輪男女金メダリストの羽生結弦とアリーナ・ザギトワが出場し、26年ぶりとなる現役五輪金メダリストの揃い踏みとなったヘルシンキ大会には、日本から羽生の他、田中刑事、坂本花織、白岩優奈、本郷理華、須崎海羽、木原龍一組が出場した。2003年からグランプリシリーズを開催してきた中国の開催辞退により、急遽開催地となったヘルシンキへは日本から直行便が運航されファンにとっては比較的行きやすいヨーロッパの都市のひとつである。ヘルシンキといえば2017年3月にハートウォールアリーナで実施された世界選手権が記憶に新しいが、今回は収容人数8200名、オリンンピックスタジアムにほど近いHelsinki Ice Hallで開催された。

改革が求められるJリーグ、根幹となる「クラブとスタジアムの経営一体化」