根深い女性アスリートの悩み ～引退後の社会とのギャップ

アスリートだった自分の存在価値って？ セカンドキャリアや自身のアイデンティティーに悩む女性アスリートたちの存在は、世間的にはあまり知られていない。現役中にいくら活躍しても、引退するとその後の長い社会生活へ不安感を覚える例は少なくない。はた目では華やかな競技人生に見えても当事者の意識は異なる。そんな中、元アスリートが現役選手たちに手を差し伸べるという画期的なプロジェクトが始動した。アスリートである前に一社会人として自らを捉えることをサポートするのが主眼。女性の活躍や充実した生き方は今後の日本にとっても最重要課題の一つ。スポーツの分野から国を変えうる動きとして注目が集まる。

横浜ストロングスタイル制作秘話。第一回「タイトルに込めた思い」

横浜DeNAベイスターズ初代球団社長で一般社団法人さいたまスポーツコミッション会長を務める池田純氏が、このほど新刊を上梓した。タイトルは『横浜ストロングスタイル』。副題には「ベイスターズを改革した僕が、その後スポーツ界で経験した2年半のすべて」と記している。（文藝春秋刊）。ベイスターズの球団社長を退任してからの2年半を総活する今回の著書を世に出した理由と意味を探るべく、池田氏を直撃。全3回にわたるシリーズの第1回は「タイトルに込めた思い」に迫る。

eスポーツは「時期尚早」。鈴木長官の発言に見る、eスポーツの管轄省庁の行方

理事の在任10年まで！スポーツ競技団体が反発する「ガバナンスコード」よりも深刻な問題

国が策定する競技団体の運営指針「ガバナンスコード」。理事の在任期間の上限や外部理事の割合の目標を設定したこの指針案に、全日本柔道連盟や全日本スキー連盟などの主要競技団体が「組織運営に支障をきたす可能性もある」として、慎重な検討を求める要望書を提出したという。昨年頻発した競技団体の不祥事対策として策定されたこの「ガバナンスコード」だが、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏は、そもそもの問題は、細かな規定以前の部分にあると指摘する。

弱くても“おらがチーム”は作れる。大学スポーツを地方創生の資産にする方法

2019年2月27日から3月1日まで、幕張メッセにて開催されたスポーツビジネス産業展。その皮切りとして、スポーツ×地方創生をテーマにした基調講演が行われた。本年から日本が2年連続で迎える世界大会(ラグビーワールドカップ、東京五輪)の盛り上がりに期待が集まる中、地方への持続的なアプローチ方法に大学スポーツの活用を挙げたのは横浜DeNAベイスターズ初代代表取締役社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏だ。リーグ最下位でも黒字経営を実現した男が語る、おらがチームの作り方とは。

川淵氏 鈴木長官 池田氏が地方創生で大激論！鈴木長官「とりあえず『頑張れ』」に会場どよめく

千葉・幕張メッセでスポーツビジネスに関する展示会「スポーツビジネス産業展」が開催され、横浜DeNAベイスターズ初代球団社長でスポーツビジネス改革実践家の池田純氏（43）、スポーツ庁の鈴木大地長官（51）、Jリーグ初代チェアマンで日本トップリーグ連携機構会長の川淵三郎氏（82）が合同基調講演を行った。スポーツビジネスにかかわる約1200人が集まる盛り上がりの中で、3人は「スポーツ・地方創生」をテーマにプレゼンテーションと対談を約1時間半にわたって実施。その意見は、まさに三者三様で年代、立場の違いが明確に出る興味深いものとなった。

どうなるUNIVAS⁉ 日経新聞「大学スポーツ改革」記事を読み解く

12月５日の日経新聞に気になる記事が掲載された。「大学再編４割前向き」との大見出しが踊るこの記事は、全国の大学学長へのアンケートの集計をもとにしたもの。少子化の時代に大学をどう運営していくかということに主眼をあてた記事だが、問題の記事は、その脇に小さく掲載された「大学スポーツ統治問題」に関するもの。日本版NCAAとして来年からの発足が決まっているUNIVASについて「新組織参加予定 19%」「新組織参加未定68％」という数字をあげて、やや否定的な見解を示している。横浜DeNAベイスターズ初代球団社長であり、スポーツ庁参与の池田純氏は、この記事を見て、ある違和感を感じたという。

大学スポーツ改革論、プロ野球に肩を並べるための具体案 vol.3

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.3では日本の大学スポーツにおける、具体的な施策についてフォーカスしていく。

なぜアメリカの大学スポーツに6500億もの金が動くのか？30年遅れの日本の課題 vol.2

スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜ＤｅＮＡベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。vol.2では大学スポーツを引っ張る人物像と、そのロールモデルについてフォーカスする。

不祥事続きのスポーツ界、求められる"根幹"の変革 vol.1

国士舘大は10月1日、広く大学のスポーツに関わる諸活動を統括する「国士舘スポーツプロモーションセンター」を発足させた。スポーツ庁による統括組織「一般社団法人大学スポーツ協会」(UNIVAS＝ユニバス)の設立を受けた大学スポーツ改革の一環で、今後はブランド力の向上や環境整備、地域連携などを目指していく。国士舘大では同組織の発足に伴い、11月12日に勉強会を開催。プロ野球・横浜DeNAベイスターズの初代球団社長でスポーツ庁参与、「ユニバス」の設立準備委員会で主査を務める池田純氏(42)が講師として招かれた。国士舘大学からの質問に池田氏がひとつひとつ丁寧に答える形で勉強会が実施された。

スポーツは日本の“元気玉”になれる！　特徴を生かした地域活性化の可能性とは