2020年はあくまで“きっかけ”、自分事として参画してほしい

――東京2020オリンピック・パラリンピックの開幕まで、あと1年半となりました。これまで大会に向けさまざまな機運醸成の取り組みが行われてきましたが、その中で大切にしている考えは何でしょうか？

「オリンピック・パラリンピックにおいて、大会の成功の尺度の一つに“エンゲージメント”というものがあります。かつては大会自体が無事に運営できれば成功と見なされていましたが、ロンドン大会あたりからは、いかに国民の“エンゲージメント”を達成していくかという点が重視されるようになりました。IOC（国際オリンピック委員会）、IPC（国際パラリンピック委員会）の関係者も、大会招致の段階から、最も注目すべき大切な考え方だと強く言っていました。東京2020大会の招致が決まったのが2013年9月、翌14年1月に大会組織委員会が発足して以降、大会に向けたあらゆるプロジェクトにおいて、この“エンゲージメント”を意識して組み立てていくということを重要視しています」

――“エンゲージメント”について、詳しく教えていただけますか？

「一人でも多くの方々に東京2020大会に関心を持っていただき、“感情的な絆”をつくっていく。その“絆”をどんどん太く、強くしていき、大会が開催されるときには、何らかの形で自分自身が自発的に参加して、大会に貢献できたという実感を持っていただく。そこで得られる結果を、われわれは“エンゲージメント”と呼んでいます。これは間違いなく、東京2020大会の特徴の一つになると考えています。

　例えば、エンブレムにおいては、全国から広く作品を募ってデザインコンテストを実施して、1万5000件近くの応募が集まりましたし、マスコットにおいてもデザインを募集した上で、日本国内・海外の日本人学校を含めた約1万7000校の小学生に投票してもらうことで決定しました。大会組織委員会では、このようなかたちで大会に参画できる接点をつくっていくということを意識的に取り組んでいます」

――より多くの方々と大会の接点をつくるという意味においては、『東京2020参画プログラム』が果たしている役割も大きいように感じます。

「そうですね。われわれが、あれをやってください、これをやってください、と言うのではなく、地方自治体やNPO法人、あるいはパートナー企業の方々が、東京2020大会に向けた“機運醸成”や大会後の“レガシー創出”のためのアクション（イベント・事業）を自発的に創っていただいたものに対し、一定のガイドラインに基づいて『東京2020公認プログラム』『東京2020応援プログラム』のマーク、認証を付与するというのが『東京2020参画プログラム』となります。

　例えば『都市鉱山からつくる！みんなのメダルプロジェクト』というアクションがあります。これは、東京2020大会で使用するメダルを、皆さまがお持ちの使用済み携帯電話等の小型家電から製作するものです。『これがメダルになるんだ、すごいな』とか、『この気持ちが少しでも選手に届けばいいな』という想いで参加していただくことで東京2020大会に向けた“機運醸成”につながるだけでなく、リサイクル可能な資源を有効活用することで持続可能な社会を実現するという運動が当たり前のように行われる世の中にしていくという、大会後にも残る“レガシーを創出”するという目的があります。

　こうしたアクションがこれまでに8万件を超え、のべ5000万人以上の方々が、スポーツだけでなく、文化芸術や地域での世代を超えた活動、被災地への支援など、非常に多岐にわたるアクションにご参加いただいております。こうしたことを通じて、自分自身も東京2020大会に参画しているんだと実感していただきたいと考えています」

――東京2020大会を、“誰かがやっているもの”ではなく、いかに自分事として捉えられるかが大事になると。

「大会組織委員会は2020年に大会が終わったらなくなる団体です。われわれが決して忘れてはいけないのは、東京2020大会を“一過性”のお祭りで終わらせてはいけないということです。その先の将来、50年、100年と続いていく何かを残していくことが大事で、一人でも多くの方に、東京2020大会を“きっかけ”にして、自分がこうなりたい、うちの団体はこうなりたい、自分の住む街をもっと良くしたいなどといった想いで、自発的に参画いただけるようになることが極めて大事になると考えています」

“レガシー”とは、スポーツの“価値”とは何か？

――ここまでにも話に出てきていた“レガシー”についてお話を聞かせてください。近年IOCが最も力を入れているテーマの一つですが、大会組織委員会では“レガシー”をどのように捉えているのでしょうか？

「東京2020大会を通じて残っていくものは、有形であれ無形であれ、全てが“レガシー”だと思います。有形のレガシーでいえば、例えば競技場もその一つです。競技場もただ造っているのではなく、あくまでも東京2020大会を“きっかけ”に、この国、この街をどうしていきたいのかというビジョンに基づいて造られています。われわれが豊かな毎日を送ることができる都市空間に変えてくれると思いますし、それは何より1964年の東京オリンピック・パラリンピックのレガシーが証明しています。代々木第一体育館や前の国立競技場（国立霞ヶ丘陸上競技場）がこの50年で、どれだけ多くの活力、エネルギー、楽しい記憶を、どれだけ多くの人々に生み出してきたかというのは、お金では測れない価値だと思います。他にもバリアフリー化だったり、東京2020大会をきっかけに街が変わっていくというのは一つのレガシーの在り方だと考えています。

　無形のレガシーでいえば、例えば、昨今パラスポーツの大会の観戦者は増えてきてはいるものの、まだまだほとんどが入場無料となっています。これを、他のメジャースポーツと同様に、チケットを購入して観戦しに行くことが当たり前になれば、競技の発展につながっていきます。東京2020大会がそのきっかけとなり、ひいては障がい者の社会参加の促進や多様性への理解の推進につながっていけば、それは無形のレガシーの一つの在り方だと思います。

　私は東京2020大会の招致にも関わっていたのですが、当時から発信していたのが『スポーツの価値』です。東日本大震災後、数多くのアスリートが被災地へと足を運び、自分たちに何ができるのかをあらためて考えさせられ、スポーツ界の役割、スポーツの力を再認識することになりました。スポーツが持つ力をもって、どう社会に貢献していくのか。社会におけるスポーツの役割を向上させていくというのもまた、大切な無形のレガシーの一つだと思います。

　レガシーというのは、有形のものも、無形のものも、さまざまに形を変えていきながら、人々の記憶に残っていくものなのかなと思っています」

――『スポーツの価値』という言葉が出てきましたが、具体的にはどのようなことでしょうか？

「『スポーツの価値』というのは、ものすごく普遍性があるものだと思います。だからこそ、『スポーツの価値』に対するイメージが、人によって違ってくるのではないでしょうか。例えば、“人が集まってくる”というのは一つの価値だと思います。僕自身、被災地に足を運んで感じることですが、その街にスポーツチームがあったからこそ、そこに選手がいて、人が集まってくる。チームの存在が街にとってかけがえのない存在になり、街の復興とチームの活躍が二人三脚で進んできたというのを目にしてきましたし、それはスポーツの価値だといえます。

　また、ある街では、津波が来たら高台に逃げるという教訓を未来に伝えていくために、街の沿岸部から高台にある神社まで400m走の大会を開催しているのを見てきました。教訓を口で伝えるのは簡単ですが、それだけだといつか忘れられてしまうかもしれない。スポーツ大会という形にすることで、人が集まってきますし、子どもたちへの啓発、教育になります。若い人も、年配の方も、子どもも、みんな真剣に全速力で走っていました。実際に体を動かすことによって、身を守る方法を体で覚えさせることができます。これもまたスポーツの価値だといえるでしょう」

――スポーツがスポーツの世界で閉じるのではなく、その多面的な価値をもって、より社会的な役割を担っていかなければならないと。

「そうですね。さかのぼればピンポン外交（※）のように、外交においてもスポーツは価値を持っているわけですよね。他にも、地域経済の活性化だったり、健康増進だったり、本当にさまざまなスポーツの価値の在り方があると思います。

　スポーツにはレクリエーションやエンターテインメントとしての価値以上のものがある、社会的にも大きな役割を担えるだけの価値があるということを意識して、どのようにスポーツを活用して世の中を良くしていくのか、社会を活力あるものにしていくのか、そうした発想を多くの人が持っていくことが大事だと思います」

（※ピンポン外交：1971年、愛知県で開催された世界卓球選手権に中国の選手が出場したことをきっかけに、1972年のニクソン米大統領の訪中や、日中国交正常化が実現した）

東京2020大会の本当の意味での“成功”とは何か？　3つのコンセプトから考える

――最後に、東京2020大会が成功するためには必要なこと、目指している姿を教えてください。

「東京2020大会では『スポーツには世界と未来を変える力がある。』という大会ビジョンが掲げられています。いかにそのビジョンを達成できたか、達成したという実感があるか。それは数字では言い表せられないものではありますが、まさに先ほどお話した『スポーツの価値』につながる話ですよね。その上で、3つの基本コンセプトである、『全員が自己ベスト』、『多様性と調和』、『未来への継承』を達成していくことが大事だと考えています。

　1つ目の『全員が自己ベスト』については、世界中からやって来る全てのアスリートが最高のパフォーマンスを発揮し、自己ベストを記録できる大会を実現できるかということです。そのために、大会組織委員会も、東京都も、国も、万全の準備と運営を行い、ボランティアの方々も、競技場に訪れた人も、街で出会った人も、全ての日本人がおもてなしの心をもってアスリートの方々と接し、それが達成できたと言ってもらえたら、何よりも素晴らしいことですね。また、アスリートだけでなく、われわれのような裏方もそうですし、東京2020大会をきっかけに自分なりの目標を持った人たちがどれだけそれを達成できたかどうか。さらには大会後にも新しい目標をもって、自発的に向かって行けるだけの活力ある社会を実現できたかどうかもまた、この大会が成功と呼べるかどうかの尺度になると思います。

　2つ目の『多様性と調和』については、成熟社会となった日本がさらに一歩進んでいくには、いかにして“共生社会”を形成していくか。最近では“インクルーシブな社会”ともいいますが、物理的なバリアフリーだけではなく、いわゆる心のバリアフリーも含め、人種、肌の色、性別、性的指向、言語、宗教、政治、障がいの有無など、あらゆる面での違いを肯定し、受け入れ、お互いに認め合うことが、今よりもっと自然にできる人が一人でも多く増えていくこと、今よりもっと実感できる社会になれば、それもまた成功といえると思います。

　3つ目の『未来への継承』については、これまでにもお話してきたレガシーの話のように、2020年が終わったところで大会が“成功”したかどうかと言いきれないところがたくさんあります。10年、20年たって、初めて評価される“成功”もあるでしょう。もちろんスタジアムが満員になっているかどうかも大事なポイントの一つだとは思いますが、それ以上に、ビジョンに掲げられている自分たちが目指す社会を創ることができるか、未来を創ることができるか、どれだけ多くの方々に実感を持って『東京2020大会があってよかった』と感じていただけるか、やはりそれが一番大事なことだと思いますね」

＜了＞

［PROFILE］
高谷正哲（たかや・まさのり）
1978年生まれ、東京都出身。慶應義塾大学在学中、全国大学選抜トライアスロンチームタイムトライアル選手権で準優勝、ITU世界デュアスロン選手権に日本代表として出場。卒業後、株式会社マッキャンエリクソンに入社。2006年に渡米し、シラキュース大学大学院ニューハウススクールで、Public Relations（広報）の修士号を取得。帰国後、IAAF世界陸上大阪大会組織委員会、東京2016オリンピック・パラリンピック招致委員会、ITU国際トライアスロン連合に従事。2011年、東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会 戦略広報部シニアディレクター代行に就任、大会招致成功に貢献。現在、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会スポークスパーソンとして活動中。